看護師の雇用形態の種類と転職で知っておきたい勤務形態

看護師の雇用形態の種類と転職で知っておきたい勤務形態
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昨今、看護師として働く職場は多様化しており、雇用形態も様々です。

看護師の雇用形態とは、病院、施設、企業の雇用側とかわす、雇用契約時の採用種別となり、様々存在します。

看護師の方に分かりやすいように、転職する上で知っておきたい雇用形態と勤務形態について説明していきます。

【初めに】看護師の勤務形態について

【初めに】看護師の勤務形態について

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勤務形態とは、雇用形態とは異なり、病院、施設、企業での勤務のあり方を指します。

例えば、正職員(正社員)の雇用形態で雇用契約を結び、常勤(夜勤あり)で勤務するというイメージとなります。

また、今回説明を省きますが、勤務形態の中には2交代制、3交代制など記載がある場合もあります。こちらのシフトについては「看護師のシフト例を調査(病院の2交代制、3交代制、夜勤専従・クリニック・介護施設)」で詳細を確認してください。

以下で、看護師の勤務形態について説明していきます。

 

(1)常勤(夜勤あり)

看護業界で「常勤(夜勤あり)」は、正職員(正社員)として定義されている場合も多いですが、意味としては、「定められた一定期間、常にその職務に従事し、夜勤があること」を指します。

説明が不要な内容ではありますが、「常勤(夜勤あり)」は勤務形態であり、雇用形態ではないため注意が必要です。

 

(2)日勤常勤または、常勤(夜勤なし)

日勤常勤とは、常勤で夜勤の勤務がない求人のことを一般的に言います。

こちらも、求人の勤務形態を指し、雇用形態ではないため注意が必要です。

例えば、日勤常勤で、雇用形態はパート看護師(パートタイム労働者)などの場合があるといえます。

 

(3)夜勤専従常勤

夜勤専従常勤は、夜勤専従看護師とも呼ばれ、日勤ではなく夜勤を専門に(常勤として)働く看護師を言います。

こちらも、雇用形態はパート看護師(パートタイム労働者)や正職員、契約職員など様々です。

 

(4)非常勤

非常勤とは、常勤やフルタイムで働かないことを言い、こちらも勤務形態となり、雇用形態ではありません。

しかし、非常勤看護師は、パート(パートタイム労働者)のイメージが強く、常勤と比較するために使われるため、働く時間が一定ではない非常勤看護師の雇用形態が、正職員になることはないと言えるでしょう。

つまり、看護業界の場合、「非常勤=パートタイム(稀に委託契約)」の雇用形態と考えておけば良いでしょう。

 

1.正職員(正社員)

正職員(正社員)

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正職員(正社員)は、継続して働く期間に定めがない雇用契約となります。(期間について定年制は別となります。)

フルタイム(就業規則で定められた所定労働時間の上限)で勤務することを言います。

勤務形態としては、「常勤(夜勤あり)」「日勤常勤または、常勤(夜勤なし)」「夜勤専従常勤」での働き方が多いといえます。

 

定年退職や年齢についての補足

正職員(正社員)は、働く期間に定めがないものの、定年年齢が決められている場合があります。(定年制を導入していない場合もあります。)

定年退職は、あらかじめ決められた年齢を過ぎたときに退職することを言い、病院、施設、企業は基本的に、「60歳まで」「65歳まで」と定年年齢を定めています。

しかし、高年齢者雇用安定法第9条により、定年年齢を65歳未満にしている場合、現在では「定年年齢の引き上げ」「継続雇用制度の導入」「定年制の廃止」などが平成25年4月1日から改正され見直されました。

つまり、看護師としては同じ職場に在籍している場合、「65歳までは働くことが可能になる」または、「継続雇用制度により再雇用される」ことになります。

 

2.契約職員(契約社員)(有期労働契約)

契約職員(契約社員)(有期労働契約)

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契約職員(契約社員)とは、働く期間が決まっている雇用契約(有期労働契約)で働く看護師のことを言います。

契約職員として働く職場にもよりますが、正職員との違いとして、

  • 長期期間働くことができないこと
  • 退職金がないこと
  • 賞与も少ない可能性があること(勤務施設による)

などが挙げられます。

病院などの場合、契約職員でも、正職員でも差ほど仕事上変わらないことが多く、看護師の転職であまり見ることがない雇用形態となります。

しかし、一般企業の看護師として働く場合には、契約職員である場合が多く、1年間~2年間の契約職員を経て、正職員として改めて雇用契約を結ぶ場合もあります。

勤務形態としては、「常勤(夜勤あり)」「日勤常勤または、常勤(夜勤なし)」「夜勤専従常勤」「非常勤」などすべてが該当する可能性が高いといえますが、呼び方はあまりなく、「派遣」と呼ばれ、勤務時間で区切られることが多いといえます。

 

知っておきたい契約職員のルール

契約職員の場合、看護師が知っておきたいルールがあるため、覚えておきましょう。

  • 契約期間:基本的に最長3年間(※1)
  • 勤務時間:雇用契約で違う
  • 転勤:勤務地が決まっている場合はない
  • 更新:同じ条件での更新は最高6年間
  • 解雇:解雇する場合は30日前に通達が必要

などのルールがあります。

(※1)契約期間は、60歳以上や専門性が高い場合は6年間で契約することも可能ですが、病院、施設、企業から提示されるもので、看護師が決定することはできません。

そのため、1年から3年間の契約が多いといえるでしょう。

また、契約期間が5年を超えた場合、無期契約に変更する(更新の必要がなくなるだけで正職員ではない)ことが可能になります。

 

3.派遣(派遣労働者)

派遣(派遣労働者)

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派遣(派遣労働者)とは、看護師(労働者)と人材派遣会社と契約を結び、人材派遣会社が看護師(労働者)を派遣しその勤務先(施設)で働く雇用形態になります。

勤務先から給料を貰うのではなく、人材派遣会社から看護師は貰い、仕事内容の指示(指揮命令関係)は勤務先にあります。

派遣(派遣労働者)は、1つの職場に対して働ける期間は基本的に3年間と決められており、昨今、細かいルールが設定されています。(詳しくは厚生労働省のサイトを確認してください。)

また、派遣の種類や期間も様々であり、看護師が転職時に出会う可能性があるものを以下でご紹介していきます

 

(1)短期派遣(日雇派遣、単発派遣)

派遣期間が30日以内の場合、短期派遣(日雇派遣)となり、看護師の間では「単発派遣」「単発」などの言葉で言われることが一般的です。

短期、中期、長期の通常派遣は「一般派遣」と言われます。

 

(2)産休代替派遣

産休代替派遣とは、「産前産後休業」「育児休業中」の社員の代替として勤務先(派遣先)に派遣されることを言います。

注意点としては、「一般派遣」とは派遣期間の制限が違うということです。

産休代替派遣は基本的に1年間または、1年半年間の派遣になる可能性が高いですが、「産前産後休業・育児休業」「介護休業」を取得する労働者の業務は、派遣期間制限の対象外(労働者派遣法第40条の2)となり、延長を言われる場合もあります。

 

(3)紹介予定派遣

決められた派遣期間を終了した後、看護師と勤務先(派遣先企業や施設)が合意した場合、直接雇用となることを前提とした派遣形態です。

直接雇用の雇用形態としては、「正職員、契約職員」が一般的です。

また、必ず雇用しなければならないわけではなく、どちらとも拒否することが可能であり、紹介予定派遣の期間は6ヶ月以内と決まりがあります。

看護師の場合、人材が不足していることもあり、紹介予定派遣ではない、一般派遣でも、期間終了後に「直接雇用で働いてくれないか」とお願いをされる場合も多いといえます。

 

(4)特定派遣

特定派遣に該当する看護師は、人材派遣会社に正職員として雇用形態を結んでいる中で、別の職場に派遣されることを特定派遣と言います。

一般派遣のように派遣契約をするのではなく、人材紹介会社の社員として派遣に出向く形となります。

 

4.パート・アルバイト(パートタイム労働者)

パート・アルバイト(パートタイム労働者)

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パートタイム労働者の定義として、同じ病院、施設、企業に雇用されている正職員の看護師と比べて、1週間の所定労働時間が短い看護師(労働者)のことを言います。

そのため、パート看護師、アルバイト、非常勤看護師、単発バイトなどと、呼ばれたとしても、上記に該当すれば「パートタイム労働者」となります。

常にパート看護師として転職する希望がある方は、詳細は以下、厚生労働省のサイトも参考にしてください。

パート看護師は、なじみがある雇用形態ではありますが、こちらも細かい規定が決められております。また、有期契約(働く期間が決められている場合)の雇用形態もパートタイム労働者ではあります。

勤務形態としては、「日勤常勤または、常勤(夜勤なし)」「夜勤専従常勤」「非常勤」などが該当する可能性が高いといえます。また、夜勤専従常勤の場合、「夜勤専従パート」などと呼ぶこともあります。

 

5.短時間正社員

短時間正社員

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短時間正社員とは、正社員と比較し、1週間の所定労働時間が短い正規雇用(期間の定めのない労働契約を結んでいる)であり、正社員と同様の待遇(※1)をもつ看護師(労働者)のことを言います。

(※1)同様の待遇:時間あたりの基本給および賞与・退職金などの算定方法などが同じ病院・施設・企業に雇用される同種のフルタイムの正社員と同等であること。

つまり、「短時間正社員は、短い時間だけ働く正職員のようなもの」と考えていれば良いでしょう。

また、短時間正社員を制度化したものを、短時間正社員制度と呼び、取り入れている病院などが増えています。勤務する施設によって多少異なる可能性があるため、転職前に確認しておきましょう。

 

6.フリーランス(業務委託契約)

フリーランス(業務委託契約)

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業務委託契約を結び、仕事を行っている看護師は、基本的に「フリーランスの看護師」と呼ぶことが多いです。

病院、施設、企業と直接業務委託契約を結び、働くため「労働者」ではなく「事業主」となります。

しかし、例外として「業務委託」や「請負」といった契約をしていても、その働き方の実態から「労働者」であると判断されれば、労働法規の保護を受けることができます。

一般的にフリーランスの看護師は、仕事が様々に及ぶため、確定申告を行う場合(事業主)が多いといえ、勤務形態も様々です。「フリーランスの看護師について!実際の年収と私の体験談」も合わせて確認してみましょう。

 

7.在宅ワーカー(在宅ワーク)

在宅ワーカー(在宅ワーク)

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「看護師ライター」や「メディカルコピーライター」など看護師資格を活かし、パソコンなどの通信機器を使い、自宅で仕事を行う人を在宅ワーカーと言います。

在宅ワーカーも、フリーランス看護師と同様に事業主になりますが、テレワークの場合は一部労働者となります。

 

テレワークについて

テレワークとは、情報通信技術を活用した働く場所にとらわれない柔軟な働き方のことを言います。

在宅ワーカーと似たようなものですが、企業に所属し、「自宅、モバイルワーク、サテライトオフィス」で仕事を行うテレワークと、所属していない自営型テレワークが存在します。

そのため、在宅ワーカーのほとんどが、自営型テレワークと言えます。

 

8.嘱託職員(嘱託社員)

嘱託職員(嘱託社員)の雇用形態は法律で定められているわけではありません。

多くは、非常勤(パートタイム労働者)や契約職員(契約社員)で働く定年を過ぎ、再雇用した看護師を嘱託社員と言います。

正職員で説明した、「定年退職や年齢についての補足」も合わせて確認しておきましょう。

病院、施設によって様々な雇用形態が提案されるため、再雇用を結ぶ場合は雇用契約の内容は必ず確認しましょう。

 

9.最後に

参考資料:厚生労働省「さまざまな雇用形態」

看護師の勤務形態や雇用形態は、言葉の意味を正確に説明しているものが少なく、転職を考える看護師の方に参考になればと思い、当ページを作成しました。

「日勤(夜勤あり)」と求人を見れば、勝手に正職員だとイメージしてしまうかもしれませんが、大切なことは雇用形態を確認することになります。

今回調べて分かったこととしては、派遣やパートタイムの雇用形態でも様々なルールが存在し、雇用される看護師としても知っておきたい情報が多々ありました。

転職する前に自分が希望する雇用形態を調べてみても良いかもしれませんね。

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1月~3月は、求人が最も多くなる時期であり、病院・クリニック・施設・企業などの看護師求人数が最も充実します。転職に細かい希望条件がある方や、現在の職場よりも待遇が良い求人を探したい方、キャリアアップなどのステップアップをしたい看護師の方には転職が最適な時期と言えます。

しかし、看護師転職サイト(会社)などでは一番の繁忙期となり、忙しい中でもしっかりとあなたのサポートを行ってくれる、良い看護師転職サイトを選びましょう。

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更新:2020年8月3日

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