妊娠が発覚したら！看護師の報告タイミングや夜勤を軽減・免除する方法

看護師として妊娠が発覚した場合、上司や同僚、周囲のスタッフに報告すると思います。まずは上司（師長等）への報告が一番です。体のことや赤ちゃんのことを考え、妊娠8週目前後で、なるべく早く報告することをおすすめします。

また、妊娠確定の診断を病院で受けた後、母子手帳を受け取り以降に確認・相談したいことや流れは以下の通りです。

育休後の復帰後の働き方について、まだ決まっていない場合は、引継ぎまでには考えておき、上司に報告しておきましょう。

看護師の妊娠が発覚した場合の報告や妊娠後の退職、夜勤をいつまで行うか、妊娠後の看護師の働き方、夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうための方法を看護師の体験事例も合わせて説明していきます。

看護師の妊娠が発覚した場合の報告

看護師の妊娠が発覚した場合の報告について説明していきます。

また、妊娠初期・中期・後期は一般的に上画像のように分かれているため、改めて確認しておきましょう。

看護師の妊娠報告のおすすめのタイミング

看護師として働いている期間に妊娠した場合、報告するタイミングおすすめは以下の通りです。

直属の上司への報告	胎児の心拍確認が済んだ後すぐに報告 （妊娠8週目前後）
同期への報告	仲が良い同期・スタッフのみ、上司への報告の後に伝える
スタッフへの報告	上司と相談して決める、又は「つわり」が始まる前

安定期に入る前の報告にはなりますが、体や胎児のことを考えると、妊娠8週目前後がおすすめのタイミングです。

一般的には妊娠12週目以降に周囲に伝える人が多いです。しかし、看護師の場合は重労働な仕事内容や残業などの長時間労働、夜勤等の不規則な働き方のため、周囲から配慮してもらうために早めに報告しておく方が良いでしょう。

早く妊娠報告を行うメリット・デメリット

メリット

妊娠初期はホルモンバランスが変化する時期でもあるため、体調不良になりやすい時期です。

そのため、早めに妊娠報告を行うことで周囲の理解が得やすくなります。また、業務分担や夜勤調整を行ってくれる可能性が高いため、早めに伝えるメリットは大きいです。

また、夜勤を制限したい場合は自分から申し出るようにしましょう。

デメリット

早く妊娠報告を行う看護師のデメリットは上記の3つです。

しかし、流産した場合には数日間安静にしている必要や手術の可能性があるため、職場の理解を得るために、やはり報告が早いことに越したことはありません。

また、仕事内容や夜勤が制限され給与が減る可能性がありますが、妊娠初期は不安定のため、早めに報告するメリットの方が上回ることが予想されます。

不安な方は4週目・5週目でも報告しよう

重労働の力仕事を行っている場合や、夜勤に頻繁に入っている看護師の方は、4週目・5週目でも報告することをおすすめします。

特に初めての妊娠の場合は、看護師として働くことが不安になってしまう方も少なくありません。

そのため、今後のことも考えて妊娠が発覚したら、なるべく早い時点で上司に報告を入れましょう。

（上司が難しければ、助けてくれる同僚だけでも報告しておきましょう。）

報告が遅くなればなるほど、現場に迷惑がかかりますし、赤ちゃんへのリスクも高くなる可能性があります。

「産む」「産まない」の判断もあるとは思いますが、赤ちゃんを安全に授かるために、対応は早い方が良いでしょう。

上司（師長）への妊娠報告の仕方

一般的に妊娠の報告は口頭で直接伝えることがマナーとされています。

そのため、上司（師長）などに「仕事のことで話したいことがあるのでお時間をいただいても良いでしょうか」と別室で報告するようにしましょう。

報告する内容としては、ストレートに報告することが大切です。以下のように分かりやすく上司に伝えましょう。

以上のようにはっきりと伝えましょう。

上司に報告しにくい場合は、出産経験がある看護師の先輩に先に相談を行い、一緒に考えてもらいましょう。

自分自身と赤ちゃんのことを一番に考えて行動しましょう。

看護師1年目で妊娠した場合

看護師1年目や新人看護師の期間に妊娠した場合でも、報告する内容や報告するタイミングは変わりません。

少し後ろめたさがあるかもしれませんが、産みたくても授からない方もいるため、自分の人生をしっかりと考えていきましょう。

また、赤ちゃんを守れるのはあなたしかいません。

自分自身と赤ちゃんのことを一番に考えて行動しましょう。

看護師は妊娠後の退職すべき？

突然の妊娠が発覚した場合に、病院等のことを考えて自主退職する方もいらっしゃいますが、妊娠しても、出産しても「育児休業給付金」等のお金の観点から病院・施設は退職しない方が良いともいえます。

しかし、赤ちゃんのこと、体のことを考えて退職することも決断の一つです。パートナーや家族とよく話し合って働き方を考えていきましょう。

以下の内容を確認し、自分に合った対応を行いましょう。

退職と在籍で違う妊娠・出産時のお金

退職した場合	看護師を続けた場合
失業給付金（失業手当）	失業給付金（失業手当）
出産育児一時金	出産育児一時金
出産手当金	出産手当金
育児休業給付金	育児休業給付金
高額療養費	高額療養費

（○該当する、△条件による、×該当しない）

以下で気になる手当や給付金は確認しておきましょう。

また、雇用形態に関わらず、正職員、パート、派遣等でも条件を満たすことで受給できます。

勤務先の育休（育児休業）を確認しよう

産休（産前・産後休業）に関しては、母体保護を目的としているため、無条件で取得することが可能です。

しかし、育休（育児休業）取得に関しては「労使協定」で定められている場合が多く、「入社後1年以上勤務すること」などが定められている場合が多いと言えます。

労使協定は、病院・施設の使用者と、労働者の過半数による労働組合（組合がない場合、労働者の過半数代表者）との間で結ばれる、書面による協定のことをいいます。（Wikipedia）

そのため、妊娠発覚後に退職、又は転職してしまう場合には、育児休業が取得できない、「育児休業給付金」の受給条件から外れてしまうことがありますので、金銭面での差が大きくなります。

退職する必要がないと判断している場合は、職場復帰を目指し育休を取得するようにしましょう。

育児休業の目安条件

さらに詳しくは「育児休業制度とは：厚生労働省」を確認してください。

退職が必要な場合もあり失業保険を確認しよう

「妊娠しても、出産しても病院は退職しないこと」を説明してきましたが、あくまでもお金の話です。

妊娠は病気ではないという考えが昔の人はあるので、無理をしてまで働き、実際に辛い経験がある看護師も多いと思います。

そのため、自分の身体を守ってくれる保証はどこにもありませんし、誰も責任が取れないため、自分の身体を大切にするため退職という決断をする方もいます。

かかりつけの医師と相談しながら慎重に行動しましょう。

条件を満たせば失業手当（失業保険）を受けることが出来ます

病院・施設を退職した場合、上記で説明した手当とは別にハローワークで「失業手当（失業保険）」を受け取ることが可能です。

また、妊娠・出産などで退職した場合、失業手当（失業保険）の有効期限を1年から4年間に延ばす（最大3年間の延長）、受給期間の延長を行うことも可能です。

住所又は居所を管轄するハローワークに申請が必要で、詳しくは「ハローワークの受給期間」を確認しましょう。

妊娠後の夜勤回数や夜勤はいつまで行うか？

妊娠後に看護師として働き、長時間労働と夜勤を行った場合には、様々な健康リスクが増えることが名古屋市立大学の「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）2019年3月/9万9,744名の妊婦のデータを解析」で分かっています。

そのため、妊娠後に夜勤を行うことはおすすめしません。

また、夜勤を行う場合でも、夜勤をやめるタイミングについて主治医や助産師に相談することが一番です。

特に妊娠初期の場合は、規則正しい生活リズムが推奨されており、適度な運動やバランスが取れた食生活などを考え、ストレスが掛からないように生活することがベターです。

妊娠後に看護師の長時間労働と夜勤に関しては特に注意が必要でることを理解し、自身の体や赤ちゃんのことを考え、パートナー（夫）や家族と一緒に検討してください。

妊娠報告後の看護師の働き方

妊娠中の看護師の働き方注意点は以下の通りです。

自己管理をしっかりと行うことや、ストレスが掛からないように仕事を行うように努めましょう。

一番に赤ちゃんのことを考え、行動するのが母親ですね。

妊娠初期は医師と相談しながら仕事を

妊娠初期は「無理をしない」ことはもちろんですが、今の自分の身体の状態を知ることが大切です。

そのため、妊婦健診で医師と相談をしながら、今の仕事内容や注意しなくてはならないことをしっかり確認して仕事をするようにしましょう。

特に安定期に入るまでの間は不安定な状態ですので、特に注意が必要です。

無理をして、入院することや、長期休暇をとるよりは、自分の身体に合わせて仕事をするようにしていきましょう。

また、辛いときに辛いといえない方も多いので、職場には、はっきりと「辛い」と言いましょう。

妊娠後看護師の働き方に関する体験事例

夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうための方法

看護師として病院・施設等に勤務している場合、妊娠の報告を上司に行ったとしても、自動的に夜勤が免除になることはありません。

また、場合によっては、産休に入る産前6週前まで夜勤を行う看護師の方もいます。

産休は、正確には「産前休業」と「産後休業」のことを指し、出産前の準備期間や出産後に、出産するすべての人が休むことが出来る労働基準法（第65条）で定められた制度です。

雇用形態	正社員、パート・アルバイト、派遣、契約社員などの雇用形態を問わず産休を取得可能
勤務先	職場に関係なく産休を取得することが可能
産前休業	出産予定日の6週間前（双子以上は14週間前）から請求によって取得できる
産後休業	出産の翌日から8週間は就業禁止 （産後6週間を過ぎた後、本人の請求で医師が認めた場合は就業可能）

そのため、産休までの間、「必ず夜勤を行ってはいけないという法律」はありません。

しかし、以下でお伝えする方法を行うことで夜勤免除や働く時間を軽減することが可能です。

方法1.上司（師長）に伝え免除・軽減してもらう

労働基準法や男女雇用機会均等法には以下で説明するルールがあり、妊娠した看護師（労働者）が請求した場合等には、以下のことを免除・軽減することが可能です。

そのため、上司（師長）等に看護師本人が伝え、免除や軽減を行ってもらうように相談することが大切です。

法律に基づいて話すよりは、相談・お願いをするイメージで伝えると良いでしょう。

労働基準法に基づく免除や軽減

危険有害業務の 就業制限 （第64条3項）	★禁止されている制限 妊産婦の危険有害業務の就業を制限 重量物を取り扱う業務 有毒ガスを発散する場所での業務 その他妊娠・出産・保育に有害な業務
軽易業務転換 （第65条3項）	★本人の請求が必要 危険有害業務以外の業務でも、妊娠中の女性の請求により、使用者はその女性を軽易な業務へ転換させなければならない
変形・時間外・休日労働 深夜業の制限	★本人の請求が必要 妊産婦の時間外・休日労働・深夜業を禁止 妊産婦の1週40時間、1日8時間以上の変形労働時間制の適用を禁止

※上記の労働基準法を守らない場合、病院・施設等にも罰則（法第119条）が課され6か月以下の懲役または30万円以下の罰金となります。

男女雇用機会均等法に基づく免除や軽減

妊娠・出産などの 不利益取り扱い禁止 （第9条）	★禁止されている事項 妊娠・出産・母性健康管理措置・母性保護措置・妊娠又は出産に起因する能率低下等を理由とする解雇その他不利益取り扱いの禁止 妊娠中・産後1年以内の解雇は事業主の反証がない限り無効
通院休暇 （第12条）	★本人の請求が必要 妊産婦は保健指導や健康診査を受ける時間を確保するために休暇をとることができる ・妊娠23週まで4週に1回 ・妊娠24週から35週まで2週間に1回 ・妊娠36週から出産まで1週間に1回 ・出産後1年以内：医師や助産師が指示する回数 ※医師や助産師が異なる指示を出した場合はその指示に従う
通勤緩和 妊娠障害休暇 （第13条）	★主治医の指導後に本人の請求が必要 妊娠中及び出産後の女性労働者が医師などから指導を受けた場合、事業主は必要な措置を講じなければならない ・つわりの悪化や早産につながる通勤時のラッシュを避けるための通勤緩和 ・休憩時間の延長、休憩回数の増加など ・症状に応じた作業の制限、勤務時間の短縮、休業などの措置 ※医師などの指導がなくて、本人の請求があった場合、事業主は医師などの判断を求め、対応しなければならない

方法2.母健連絡カードを利用する

母性健康管理指導事項連絡カード（2020年7月1日に改正適用のサンプルはこちら）、通称「母健連絡カード」は、主治医等が行った指導事項の内容を、妊産婦である看護師（女性労働者）から病院・施設等（事業主）へ的確に伝えるためのカードです。

（母子手帳についており、書いてもらう場合は約2,000円費用が掛かります。）

主に主治医に状況を伝えることで、以下の内容のことを指導してもらえます。

また、妊娠中の看護師が主治医や助産師から受けた上記の指導内容を元に、病院・施設などの事業主に申し出た場合、その指導事項を守るために必要な処置を講じることが事業主に義務付けられています（男女雇用機会均等法第13条）。

そのため、母健連絡カードを利用して、夜勤や働く時間を軽減・免除を行うことが可能です。

※上記でお伝えした時間外、休日労働、深夜業の制限等は主治医等からの指導がなくても請求することが可能です。

出典1：女性にやさしい職場づくりナビ母健連絡カード
出典2：母性健康管理指導事項連絡カードの活用方法について

方法3.主治医に診断書を書いてもらう

上記で説明した「母性健康管理指導事項連絡カード」を利用しにくい、又は職場で理解がない、上司が理解していないなどの場合は、主治医に診断書を書いてもらうことも有効です。

看護師という仕事柄、医師の診断書についてはとても理解があり、すぐに対応してもらうことも可能です。

診断書を主治医に書いてもらうと、3,000円ほど費用が掛かりますが、職場の理解を得やすく、夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうことが可能です。

方法4.勤務形態等の変更を申し出る

こちらが最後の方法となりますが、夜勤免除されてもなお、働くことが難しい場合、主治医と相談の上、勤務形態の変更を申し出てみましょう。

※勤務形態の変更を強制されることは男女雇用機会均等法（9条3項）でNGですが、自分から申し出て変更することは問題ありません。

例えば、以下のような勤務形態や雇用形態の変更となります。

働く時間	・短時間正職員又は短時間勤務に変更 ・日勤常勤に変更してもらう ・夜勤専従に変更してもらう
交代制	・同一病棟内で2交代制、3交代制を選択させてもらう
部署異動	・外来など肉体的・精神的に楽な部署に変更してもらう
雇用形態	・非常勤などに変更してもらう

比較的規模が大きな病院等で変更が可能な場合もあるため、上司に相談してみましょう。

注意点として雇用形態を変更する場合や働く時間を変更する場合は、給与に影響があり、各種手当や失業手当（失業保険）等にも影響がある可能性もあるため注意しましょう。

看護師がマタハラに合わないために出来ること

マタニティハラスメント、通称マタハラとは、妊娠・出産したこと、育児や介護のための制度を利用したこと等を理由として、

以上のハラスメントを指し、個人が行う場合や組織として行われる場合があります。

出典：：雇用における男女の均等な機会と待遇の確保のために

そのため妊娠をきっかけに、いじめられることや、価値観を押し付けられること、故意に長時間労働を強制されること、迷惑がられて追い出そうとすることなどもマタハラに該当します。

妊娠が発覚した看護師がマタハラに合わないために出来ることをご紹介します。

母健連絡カードや主治医の診断書を活用する

先ほどもお伝えしましたが、看護師と言う仕事柄、医師の診断による指示に関しては、周囲の理解度が非常に高いです。

母健連絡カードや主治医の診断書を書いてもらうことで「免除してもらえていいよね」「ずっと座っていてやる気あるの」「妊婦でも特別扱いしない」などのマタハラと取れる意見を一掃することが可能です。

そのため、医師の診断により免除してもらっていることを周囲のスタッフに伝えることが大切です。

配慮してもらった感謝の気持ちを忘れない

妊娠中の身体に気遣ってもらうことや、重い患者の移乗や体位交換を代わってもらうなど他のスタッフへ負担をかけたときには、感謝の気持ちをきちんと示しましょう。

「配慮してもらって当たり前」のように堂々とした態度をしていると、スタッフの中から必ず不満が出ます。

それが集団的なマタハラになることや、居心地の悪い雰囲気にもなるので注意しましょう。

反感を買わないように自重する

願っていればなおさら、妊娠したことは嬉しいことですし、出産の感動はみんなに伝えたいことかもしれません。

しかし、あまり妊娠・出産で幸せであることを振りまきすぎると逆に「自分だけ特別のように思っているのか」と嫌な印象を与えてしまい、反感を買います。

望んでも妊娠できない妊活中の人もいるかもしれません。そのため、職場では簡単な報告で済ませる程度にして、粛々と勤務することに集中することをおすすめします。

細かいニュースは親しい同僚と休憩中やプライベートで話すぐらいに留めておきましょう。

困った場合は悩まず相談する

「マタハラを受けても我慢しなければならない」と受け流している看護師は多いかもしれませんが、一人で悩まず相談することをおすすめします。

妊娠中の場合、高いストレスが長時間かかることは、とても良くありません。

また、妊娠中はホルモンバランスが不安定なことから、精神的にダメージを受けやすく、ストレスの原因となることがあります。

まずは一人で悩まず、知人や友人、職場の理解ある同僚や上司などに相談すること、又は職場の相談窓口がある場合はそちらに相談をしましょう。

転職を決断する場合の求人探しは転職サイトを活用する

実際に妊娠が発覚して、以下の理由により、退職・転職を検討する看護師はいます。

妊娠が発覚した場合でも、看護師転職は可能ですが、「選考が不利になる可能性」と「転職活動による身体的な負担」のため、決断を見送ることも大切です。

しかし、どうしても転職を行いたい場合、看護師転職サイト（看護師専用の転職エージェント）を活用してください。

完全無料で看護師の転職支援（求人探し、アポイント設定、各種対策等）を行ってくれ、転職活動による身体的な負担を軽減することができるためです。

さらに、妊娠発覚時は選考が不利になる可能性があり、看護師転職サイトの担当者に交渉してもらう、又は受け入れてもらえる病院・施設等を探してもらうことがおすすめです。

以下では、担当者が丁寧で親切、かつ転職支援サービスが充実している看護師転職サイトを2つご紹介します。転職するか悩んでいる場合でも、一度相談してみると良いでしょう。

看護師求人数No.1！レバウェル看護

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	レバウェル看護（旧：看護のお仕事）
運営会社	レバレジーズメディカルケア株式会社
公開求人数	133,944件（2026年5月7日時点）
非公開求人	豊富
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師
対応 雇用形態	常勤(夜勤有り)、日勤常勤、夜勤専従常勤
対応施設	総合病院、一般病院、クリニック、特別養護老人ホーム(特養)、訪問看護、有料老人ホーム、デイサービス、重症心身障害者施設、保育園、検診センター
対応 診療科目	内科、精神科、心療内科、小児科、外科、整形外科、皮膚科、産婦人科、眼科、歯科、美容外科、美容皮膚科
対応配属先	病棟、外来、施設、訪問、手術室(オペ室)、透析、内視鏡
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・看護師の転職求人が豊富 ・転職支援サービスが手厚い ・転職の相談から行える ・院内・施設内情報に強い

レバウェル看護（旧 看護のお仕事）は、看護師求人数がどの看護師転職サイトよりも多く、ハロ―ワーク求人もカバーしています。

そのため、妊娠発覚時は選考が不利になるデメリットも、転職先求人が多いことでカバーすることが可能です。

正職員、パート・アルバイト求人も充実しているため、妊娠発覚後の転職では、必ず活用しておきましょう。

公式サイト：https://kango-oshigoto.jp/

担当者が丁寧・親切！ナース専科 転職

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	ナース専科 転職（旧 ナース人材バンク）
運営会社	株式会社エス・エム・エス
公開求人数	20万件以上
非公開求人	豊富（会員限定のレア求人あり）
対応職種	正看護師、認定看護師、准看護師、助産師、保健師、管理職
対応 勤務形態	常勤、常勤（日勤のみ）、常勤（夜勤あり）、常勤（夜勤のみ）、非常勤
対応施設	病院、クリニック、訪問看護、企業、保育園、幼稚園、学校、その他 【介護施設】 居宅介護支援事業所、地域包括支援センター、訪問介護事業所、介護老人保健施設、軽費老人ホーム、デイケア事業所、小規模多機能、訪問入浴事業所、看護小規模多機能居宅介護、有料老人ホーム、デイサービス事業所、グループホーム、特別養護老人ホーム、サービス付き高齢者専用住宅、ショートステイ事業所、訪問リハビリ事業所、介護医療院
対応 診療科目	美容、産婦人科、整形外科、眼科、外科、呼吸器科、循環器科、精神科/心療内科、小児科、皮膚科、形成外科、耳鼻咽喉科、脳神経外科、消化器科、内科、透析、その他
対応配属先	病棟、外来、オペ室、透析、その他
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・東証プライム上場企業 ・支店が多く地域密着＆チーム制で転職をサポート ・職場のリアルな情報を共有することも可能 ・2025年オリコン顧客満足度®調査 看護師転職3年連続No.1 ・LINE対応

ナース専科 転職は、保有している看護師求人の約40％が非公開求人（インターネット上に掲載されない、担当者から紹介される求人）です。

そのため、提案される求人は非公開求人が多く、病院・施設と粘り強く交渉を行ってくれます。さらに、担当者が丁寧・親切で的確なアドバイスがもらえると定評があり、併せてナース専科 転職を活用しておきましょう。

公式サイト：https://www.nursejinzaibank.com/

まとめ

看護師として妊娠が発覚した場合、以下の対応がおすすめです。

あくまでおすすめのため、主治医や助産師等と相談しながら、妊娠後の仕事に取り組んでください。

初めての妊娠の場合、不安も多いと思いますが、上記で説明した体験事例や内容を確認しながら一つ一つ不安を解消してください。