看護師の退職届と退職願の書き方と例文！どちらを提出する？

退職届や退職願は、看護師が退職するときに提出を求められることが多い書類です。しかし、初めて退職する看護師の中には、「退職届と退職願の違いが分からない」「どちらを提出すればいいの？」と迷う方も少なくありません。

特に病院勤務では、師長への相談・看護部との調整・人員配置・夜勤シフトなどが関係するため、一般企業よりも退職手続きが複雑になりやすい傾向があります。提出のタイミングを間違えたり、退職意思が曖昧なまま進めたりすると、引き止めや退職日の調整トラブルにつながるケースもあります。

また、「退職届は撤回できないって本当？」「郵送でも問題ない？」「封筒はどう書けばいい？」など、実際に退職準備を始めると細かな疑問も出てきます。

この記事では、退職届と退職願の違い・看護師としての使い分け・提出タイミング・封筒マナー・郵送時の注意点・具体的な例文まで、現場で迷いやすいポイントを整理して解説します。円満退職を目指したい看護師の方は、ぜひ参考にしてください。

看護師の退職届と退職願の違い

看護師の退職手続きでは、「退職届」と「退職願」の違いを正しく理解しておくことが重要です。どちらも退職時に使う書類ですが、意味・効力・提出するタイミングが大きく異なります。

特に病院やクリニックでは、師長・看護部長・人事など複数の管理者を通して手続きが進むため、「どちらを提出するべきか」が曖昧なままだと、退職日の認識違いや引き止めトラブルにつながることがあります。

まず理解しておきたいのは、退職届は「退職を確定させる書類」、退職願は「退職を相談・希望する書類」という点です。

退職届	退職を正式に届け出る書類 提出後は原則として撤回できない 「退職します」という確定意思を示す 退職日が決まった後に提出するケースが多い
退職願	退職したい意思を伝える書類 上司や病院側と相談する前提で提出される 受理前であれば取り下げできる場合がある 退職相談の段階で使われることが多い

看護師は「退職願」を使うケースが多い

看護師の退職では、いきなり退職届を提出するケースは少なく、まず師長へ相談し、その後に退職願を提出する流れが一般的です。

その理由として、看護師の現場では以下のような調整が必要になるためです。

そのため、「すぐ辞めます」という形になりやすい退職届よりも、病院側と相談しながら進められる退職願の方が、現場運用に合っていると言えます。

退職届は感情的に提出しないことが重要

看護師は人間関係や激務によって強いストレスを抱えやすく、感情的に「もう辞めます」と退職届を書いてしまうケースもあります。しかし、退職届は提出後の撤回が難しい正式書類です。

特に以下のような状況では、退職届を急いで提出しない方が良い場合があります。

まずは師長や信頼できる同僚へ相談し、状況整理をしたうえで判断することが重要です。

退職届・退職願を提出しなくても退職は可能

法律上、退職届や退職願を提出しなくても、看護師は退職できます。

民法第627条では、期間の定めがない雇用契約の場合、退職日の14日前までに意思表示をすれば退職できると定められています。

ただし、医療現場では口頭だけだと「正式に聞いていない」「退職日が決まっていない」と認識されることもあり、トラブルにつながりやすくなります。

そのため、法的義務はなくても、実務上は退職願または退職届を提出しておく方が安全です。

退職届と退職願の看護師の使い分け

退職届と退職願は似ているように見えますが、看護師の退職手続きでは「どの段階で提出するか」によって使い分ける必要があります。

特に病院では、師長・看護部長・人事など複数の関係者が関わるため、書類の役割を理解せずに提出すると、「まだ相談段階だと思っていた」「もう退職確定だと思っていた」など、認識違いが起こることがあります。

まず押さえておきたい基本的な使い分けは、以下の通りです。

退職願を使うケース	これから退職相談をする 師長へ意思を正式に伝えたい 退職日を調整する段階 円満退職を前提に進めたい
退職届を使うケース	退職日がすでに決まっている 退職が正式確定している 病院側から提出を求められた 退職意思を明確に確定させたい

円満退職を目指すなら「退職願」からが基本

看護師の現場では、最初から退職届を出すよりも、まず退職願を提出する方がスムーズです。

なぜなら、病院では単純に「辞めます」で終わるわけではなく、以下のような調整が必要になるためです。

そのため、病院側も「まず相談してほしい」と考えているケースが多く、実際には退職願を提出しながら話し合いを進める流れが一般的です。

退職届は「最終確定」の意味が強い

退職届は、看護師本人が「この日に退職します」と正式に確定させる書類です。

退職願とは違い、提出後は撤回が難しくなるため、以下の状態になってから提出するのが基本です。

特に大規模病院や医療法人では、「退職願 → 承認 → 退職届」という二段階運用になっていることもあります。施設独自ルールがあるため、事前に確認しておくと安心です。

人間関係が悪い場合でも、最初は退職願の方が無難

看護師の退職理由として多いのが、人間関係・ハラスメント・過重労働などによるストレスです。

ただし、感情的に退職届を提出すると、その後の関係悪化や強い対立につながることがあります。

そのため、強い不満がある場合でも、まずは退職願を使い、以下を整理しながら進める方が安全です。

感情的な対立を避けることで、離職票・源泉徴収票・退職証明書などの手続きもスムーズになりやすくなります。

病院側から「退職届を書いて」と言われるケースもある

看護師側は退職願のつもりでも、病院によっては「正式には退職届を提出してください」と案内されることがあります。

これは、病院側の人事フローや内部規定による違いであり、珍しいことではありません。

例えば、以下のような運用があります。

中小病院・クリニック	退職願のみで完結するケースが多い
大学病院・大規模法人	退職願提出後に、正式な退職届提出を求められることがある

そのため、「どちらが絶対正しい」というよりも、病院のルールに合わせて進めることが実務上は重要です。

迷った場合は「まず師長へ相談」が最優先

退職届と退職願のどちらを出すべきか迷った場合は、最初から書類だけ提出するのではなく、まず直属の上司である師長へ相談することが重要です。

看護師の退職は、単なる事務手続きではなく、現場調整とセットで進みます。

特に以下のようなケースでは、先に相談しておくことでトラブルを避けやすくなります。

まず相談したうえで、病院側の運用に沿って退職願・退職届を提出する流れが、最もスムーズです。

看護師が退職届と退職願を提出する理由

退職届・退職願は、法律上は必ず提出しなければならない書類ではありません。しかし、看護師の退職では「口頭だけ」で進めることでトラブルになりやすいため、実務上は提出しておくメリットが非常に大きいと言えます。

特に病院や介護施設では、人員不足や夜勤体制の問題から引き止めが起こりやすく、退職日や退職意思を巡って認識違いが発生するケースも少なくありません。

退職届・退職願は、単なる形式的な書類ではなく、看護師自身を守るための「記録」として重要な役割を持っています。

「言った・言わない」のトラブルを防げる

看護師の退職では、口頭だけで相談を進めた結果、以下のようなトラブルになるケースがあります。

退職願や退職届を提出しておくことで、「いつ・誰に・どの内容で退職意思を示したか」を明確に残せるため、こうしたトラブルを防ぎやすくなります。

看護師の体験例

引き止めを長引かせにくくなる

看護師不足が深刻な病院では、退職を申し出た際に強い引き止めを受けることがあります。

特に以下のようなケースでは、話し合いが長期化しやすい傾向があります。

口頭だけだと、「もう少し考えて」「人が入るまで待って」と引き延ばされることがありますが、退職願・退職届を提出すると、病院側も正式手続きを進めやすくなります。

もちろん円満な話し合いは大切ですが、退職意思を曖昧にしないことも同じくらい重要です。

法律上も「退職の意思表示」は有効

看護師を含む労働者は、法律上、退職する権利があります。

民法第627条1項では、期間の定めがない雇用契約の場合、退職日の14日前までに意思表示をすれば退職できるとされています。

民法第627条1項

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。
出典：民法第627条1項

実際には、法律を職場へ主張するケースは多くありません。しかし、「退職できないわけではない」と知っておくことで、精神的な不安が軽くなる看護師は多いです。

また、書面で残しておくことで、「いつ意思表示したか」の証拠としても機能します。

人員調整や引継ぎを進めやすくなる

看護師の退職は、一般職よりも現場への影響が大きくなりやすい特徴があります。

例えば、以下のような調整が必要になります。

退職願・退職届が正式に提出されることで、看護部や人事側も具体的な調整を進めやすくなります。

結果として、退職する看護師自身も、不要な摩擦を減らしながら円満退職しやすくなります。

会社都合退職では提出しない方が良い場合もある

一方で、すべてのケースで退職届・退職願を提出すべきとは限りません。

例えば、以下のような場合は会社都合退職になる可能性があります。

会社都合退職になる例	病院の経営悪化 病棟閉鎖 退職勧奨 事実上の解雇に近い状況

この場合、「一身上の都合により」と書いた退職届を提出すると、自己都合退職として扱われるリスクがあります。

失業保険の給付条件にも影響するため、会社都合に該当しそうな場合は、すぐに自己都合の退職届を書かず、退職理由を確認することが重要です。

退職理由に不安がある場合は、ハローワークや労働相談窓口へ確認しておくと安心です。

看護師の退職届や退職願を郵送するのはあり？

退職届や退職願は、基本的には直属の上司へ手渡しするのが一般的です。しかし、看護師の退職では、体調不良・休職中・精神的ストレス・家庭事情などによって出勤自体が難しいケースも少なくありません。

そのため、やむを得ない事情がある場合は、郵送で提出しても問題ありません。 実際に、看護師の現場でも郵送で退職手続きを進めるケースはあります。

ただし、郵送は手渡しと違って「届いていない」「内容を確認していない」といったトラブルが起こりやすいため、送付方法やマナーを押さえておくことが重要です。

体調不良や休職中なら郵送は珍しくない

看護師は心身への負担が大きい職種のため、退職時には以下のような状況になっていることがあります。

このような場合に無理をして出勤する必要はありません。

特に、退職を伝えること自体が強いストレスになっている場合は、郵送で正式に意思表示する方法も十分現実的です。

郵送するなら「記録が残る方法」を選ぶ

普通郵便で送ってしまうと、「届いていない」「受け取っていない」と言われた場合に確認が難しくなります。

そのため、退職届・退職願を郵送する場合は、以下のような配送記録が残る方法を選ぶのが安全です。

内容証明郵便	いつ・誰に・どんな書類を送ったかを郵便局が証明してくれる
簡易書留	配達記録と受領確認が残る
レターパックプラス	追跡可能で対面受け取りになる

特に、強い引き止めがある場合や、すでにトラブルになっている場合は、内容証明郵便が有効です。

内容証明郵便の詳細は日本郵便公式サイト

を確認してください。

郵送後は必ず到着確認をする

郵送しただけで終わりにせず、相手へ到着確認を行うことも重要です。

例えば、郵送後3日〜1週間程度で、以下のように確認するとスムーズです。

配送追跡番号を控えておくことで、「届いていない」と言われた場合でも冷静に対応できます。

特に大規模病院では、総務・看護部・人事を経由して書類が回ることもあるため、確認連絡は非常に重要です。

退職届・退職願の封筒は「二重封筒」にする

郵送する場合は、退職届・退職願をそのまま外封筒へ入れるのではなく、二重封筒にするのがマナーです。

内側の封筒には住所を書かず、正式な提出書類として扱います。

二重封筒にすることで、手渡し時と同じような丁寧な体裁を保つことができます。

郵送時は「添え状」を同封する

郵送で退職届・退職願を提出する場合は、添え状（送付状）を同封するのが一般的なマナーです。

添え状では、以下を簡潔に伝えます。

添え状の例文

郵送でも退職は可能だが、可能なら事前連絡が望ましい

法律上、退職届・退職願は郵送でも有効です。

ただし、完全に無連絡のまま送付すると、病院側も状況把握ができず、混乱しやすくなります。

そのため、可能であれば事前に以下のような連絡を入れておくと、比較的スムーズに進みます。

特にメンタル不調などで直接話すことが難しい場合は、電話ではなくメール連絡でも問題ありません。

退職届・退職願の提出先とタイミング

看護師の退職では、「誰に」「いつ」退職届・退職願を提出するかによって、その後の進み方が大きく変わります。

特に病院は、人員配置・夜勤シフト・委員会活動・患者対応などが密接に関わっているため、タイミングを誤ると、引継ぎトラブルや退職日の調整問題につながることがあります。

円満に退職したい場合は、「まず相談 → 退職日調整 → 書類提出」の順番を意識することが重要です。

提出先は「直属の上司」が基本

退職届・退職願の宛名自体は、病院長・理事長・施設長など組織の代表者にします。しかし、実際に提出する相手は、直属の上司である師長や看護主任が一般的です。

宛名	病院長・理事長・施設長など
提出相手	師長・看護主任・看護部長など直属上司

看護師本人が直接病院長へ提出するケースはほとんどありません。

通常は、以下のような流れで処理されます。

そのため、まず最初に相談すべき相手は師長です。

退職相談は「2か月前」が現実的な目安

法律上は、退職日の14日前までに意思表示すれば退職できます。しかし、看護師の現場ではそれだけでは実務的に厳しいケースが多くあります。

特に病院では、以下の調整が必要になるためです。

そのため、実務上は退職希望日の2か月前頃に師長へ相談する看護師が多くなっています。

退職相談	退職希望日の約2か月前
退職願提出	相談と同時〜相談後
退職届提出	退職日確定後〜約1か月前

退職願は「相談段階」で提出する

まだ退職日が正式決定していない段階では、退職願を提出するのが一般的です。

退職願は、「退職したい意思があります」という相談・申請の意味合いが強く、以下のようなケースで使われます。

特に看護師は、退職後も同じ地域医療圏で働くケースが多いため、できる限り穏便に進めることが重要です。

退職届は「退職日確定後」に提出する

退職届は、退職日や退職条件が決まったあとに提出する正式書類です。

一般的には、以下が整理できた段階で提出します。

退職届は提出後の撤回が難しいため、感情的に提出するのではなく、退職条件が整理された段階で提出することが重要です。

就業規則の提出期限も確認しておく

病院によっては、就業規則に以下のような規定がある場合があります。

まずは、勤務先の就業規則を確認し、その期限に沿って相談するのが理想です。

ただし、法律上は14日前の意思表示でも退職は可能なため、就業規則を過ぎたからといって「絶対に辞められない」わけではありません。

特に以下のようなケースでは、期限前相談が難しいこともあります。

無理に我慢を続けるよりも、まずは早めに師長や人事へ相談することが重要です。

引き止めが強い場合は「退職日」を曖昧にしない

看護師不足の病院では、「あと少しだけ」「人が入るまで待って」と強い引き止めを受けることがあります。

その際、退職日を曖昧にしてしまうと、話し合いが長引きやすくなります。

そのため、退職相談時には、以下をできるだけ整理しておくとスムーズです。

「いつ辞めたいのか」を明確に伝えることで、病院側も調整しやすくなり、結果的に退職交渉が長引きにくくなります。

退職願・退職届の書き方のルールとサンプル

退職願・退職届は、一見すると難しそうに感じますが、実際には決まった形式に沿ってシンプルに記載する書類です。

重要なのは、感情や詳細事情を書き込むことではなく、「退職意思」と「退職日」を正式に示すことです。

特に看護師の退職では、看護部・人事・病院長へ回覧されるケースもあるため、読みやすく丁寧な形式で作成しておくと、手続きがスムーズに進みやすくなります。

退職願・退職届の基本ルール

まず押さえておきたいのが、退職願・退職届の基本的な形式です。

手書き or パソコン	どちらでも可。ただし病院によっては手書きを好む場合がある
筆記具	黒ボールペン・万年筆が一般的
縦書き or 横書き	どちらでも可（看護師は縦書きが比較的多い）
用紙サイズ	A4またはB5が一般的
封筒	白無地の長形3号が一般的
退職理由	「一身上の都合により」が基本

最近ではパソコン作成を認める病院も増えていますが、看護部によっては「正式書類は手書き希望」という文化が残っている場合があります。

迷った場合は、同僚や師長へ確認しておくと安心です。

退職理由は「一身上の都合により」で十分

退職願・退職届では、詳細な退職理由を書く必要はありません。

たとえ本当の理由が以下だったとしても、正式書類では通常記載しません。

一般的には、以下のように記載します。

個人的感情や職場批判を書くと、不要な対立につながることがあるため注意が必要です。

会社都合退職の場合は書き方が変わる

病院側の事情による退職の場合は、「一身上の都合」と書かない方が良いケースがあります。

例えば以下の場合です。

この場合、「一身上の都合」と書くと、自己都合退職として扱われる可能性があります。

病院都合の場合は、以下のような表現を使います。

失業保険の扱いにも関わるため、退職理由に不安がある場合は、提出前に確認しておくことが重要です。

看護師の退職願サンプル

退職願は、退職希望を伝えるための書類です。

まだ正式確定前の相談段階で使用されるケースが多く、看護師では最も一般的な形式と言えます。

＜退職願サンプル＞

看護師の退職届サンプル

退職届は、退職確定後に提出する正式書類です。

「退職いたします」と断定表現になる点が、退職願との大きな違いです。

＜退職届サンプル＞

退職願・退職届でよくあるミス

退職願・退職届では、形式がシンプルな分、小さな記載漏れが起こりやすくなります。

特に多いミスは以下です。

特に宛名は、提出相手が師長でも、正式には病院長・理事長など組織代表者にするのが一般的です。

封筒の書き方にもルールがある

退職願・退職届は、封筒の書き方にも一定のマナーがあります。

表面	中央に「退職願」または「退職届」
裏面	左下に所属部署・氏名を書く
封筒種類	白無地の長形3号が一般的

提出前に中身確認を求められることもあるため、師長へ直接渡す場合は、必ずしも最初から糊付けする必要はありません。

ただし、郵送時は封をして提出するのが基本です。

退職前に使える！おすすめ看護師転職サイト

退職願・退職届の提出を検討する段階では、同時に「次の職場選び」を進めておくことが非常に重要です。看護師の転職は平均1〜3か月ほどかかり、退職手続きと並行して情報収集を行うことで、退職後の空白期間を作らずにスムーズに働き始めることができます。また、看護師転職サイトを活用することで、院内の雰囲気や人間関係、働き方といった内部情報を知れるため、職場選びの失敗を防ぐ大きな助けになります。

ここでは、看護師から特に支持されている大手転職サイトを厳選して紹介します。どれも退職前の相談から利用できるため、働きながらの転職でも安心して利用できます。

院内情報に詳しい！レバウェル看護（旧 看護のお仕事）

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	レバウェル看護（旧：看護のお仕事）
運営会社	レバレジーズメディカルケア株式会社
公開求人数	133,944件（2026年5月7日時点）
非公開求人	豊富
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師
対応 雇用形態	常勤(夜勤有り)、日勤常勤、夜勤専従常勤
対応施設	総合病院、一般病院、クリニック、特別養護老人ホーム(特養)、訪問看護、有料老人ホーム、デイサービス、重症心身障害者施設、保育園、検診センター
対応 診療科目	内科、精神科、心療内科、小児科、外科、整形外科、皮膚科、産婦人科、眼科、歯科、美容外科、美容皮膚科
対応配属先	病棟、外来、施設、訪問、手術室(オペ室)、透析、内視鏡
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・看護師の転職求人が豊富 ・転職支援サービスが手厚い ・転職の相談から行える ・院内・施設内情報に強い

レバウェル看護は、求人数・情報量ともに国内トップクラスの看護師転職サイトです。病院・クリニックに加えて、美容クリニック、介護施設、保育園まで幅広くカバーしており、ハローワーク求人を含む圧倒的な求人数を保有しているのが特徴です。

また、年間5,000件以上の病院・施設に訪問し、現場スタッフや看護管理者から直接ヒアリングしているため、人間関係・看護部の方針・離職率・働きやすさなどの内部情報に非常に詳しいことも大きな強みです。 担当者のフォローも丁寧で、「退職するべきかどうか」という段階からの相談も可能。わがままな条件でも親身に対応してくれると利用者から高評価を得ています。

公式サイト： https://kango-oshigoto.jp/

丁寧で的確なアドバイス！ナース専科 転職

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	ナース専科 転職（旧 ナース人材バンク）
運営会社	株式会社エス・エム・エス
公開求人数	20万件以上
非公開求人	豊富（会員限定のレア求人あり）
対応職種	正看護師、認定看護師、准看護師、助産師、保健師、管理職
対応 勤務形態	常勤、常勤（日勤のみ）、常勤（夜勤あり）、常勤（夜勤のみ）、非常勤
対応施設	病院、クリニック、訪問看護、企業、保育園、幼稚園、学校、その他 【介護施設】 居宅介護支援事業所、地域包括支援センター、訪問介護事業所、介護老人保健施設、軽費老人ホーム、デイケア事業所、小規模多機能、訪問入浴事業所、看護小規模多機能居宅介護、有料老人ホーム、デイサービス事業所、グループホーム、特別養護老人ホーム、サービス付き高齢者専用住宅、ショートステイ事業所、訪問リハビリ事業所、介護医療院
対応 診療科目	美容、産婦人科、整形外科、眼科、外科、呼吸器科、循環器科、精神科/心療内科、小児科、皮膚科、形成外科、耳鼻咽喉科、脳神経外科、消化器科、内科、透析、その他
対応配属先	病棟、外来、オペ室、透析、その他
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・東証プライム上場企業 ・支店が多く地域密着＆チーム制で転職をサポート ・職場のリアルな情報を共有することも可能 ・2025年オリコン顧客満足度®調査 看護師転職3年連続No.1 ・LINE対応

ナース専科 転職は、全国対応の看護師転職サイトで、特に関東・関西・地方の看護師求人や病院・施設系の求人に強みがあります。特に大手病院・急性期病院・大規模法人など、教育制度の整った職場の求人が豊富で、キャリアアップを目指す看護師から高い支持を得ています。

担当者は業界知識が豊富で丁寧な対応に定評があり、場合によっては「今は転職しない方が良い」とアドバイスされることもあるほど。利用者に寄り添った客観的な提案ができる点が信頼されています。

看護師として転職を考える場合、必ず活用しておきたい転職サイトです。

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キャリア相談から可能！ナースではたらこ

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	ナースではたらこ
運営会社	ディップ株式会社
公開求人数	164,238件（2026年5月7日時点）
非公開求人	豊富
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師
対応 勤務形態	常勤、非常勤、日勤のみ、夜勤専従
対応施設	病院、クリニック、介護施設、デイサービス、訪問看護、企業その他
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・非公開求人が豊富 ・希望条件に合う求人が見つかりやすい ・希望する病院・施設へ転職可能な逆指名転職がある

ナースではたらこは、「転職するべきかどうか」の相談から利用可能な点が特徴で、退職を迷っている看護師や、自分がどれくらいの条件で転職できるのか知りたい人に適しています。 現場の給与相場・働き方・地域ごとの求人傾向など、キャリア形成に役立つ情報も多く得ることができます。

非公開求人が多く、勤務時間・エリア・託児所・看護寮・夜勤回数などの細かい条件のすり合わせが得意なため、こだわりの条件がある看護師から特に評価されています。

公式サイト： https://iryo-de-hatarako.net/

看護師の退職届・退職願の良くある質問

看護師が退職届・退職願を提出する際によくある疑問をまとめました。提出タイミング・書き方・郵送方法など、現場で迷いやすいポイントを中心に整理しています。

退職届と退職願はどちらを提出すれば良いですか？

看護師の場合は、まず「退職願」を提出するケースが一般的です。

退職願は「退職したい意思」を伝える書類であり、師長や看護部と相談しながら退職日を調整できます。

一方、退職届は「退職します」と正式確定させる意味合いが強く、提出後は撤回が難しくなります。

• 退職相談
• 退職願提出
• 退職日決定
• 必要に応じて退職届提出

病院によって運用ルールが異なるため、最終的には師長や人事の案内に従うのが確実です。

退職届・退職願はいつ提出すれば良いですか？

法律上は、退職日の14日前までに意思表示すれば退職できます。

ただし、看護師の現場では夜勤調整・人員配置・引継ぎが必要になるため、実務上は以下が目安です。

• 退職相談：退職希望日の約2か月前
• 退職願提出：相談時〜相談後
• 退職届提出：退職日確定後〜約1か月前

急性期病院や人員不足の病棟では、直前申告だと調整が難しくなるため、できるだけ早めに相談しておくとスムーズです。

退職理由は詳しく書く必要がありますか？

いいえ、詳しく書く必要はありません。

正式書類では、基本的に以下のように記載します。

「この度、一身上の都合により、退職いたします。」

実際の理由が以下であっても、通常は詳細を書きません。

• 人間関係
• ハラスメント
• 激務
• 家庭事情
• 転職

感情的な内容や職場批判を書くと、不要な対立につながることがあるため注意が必要です。

ただし、病院側都合の退職（退職勧奨・病棟閉鎖など）の場合は、自己都合扱いにならないよう、書き方を確認しておくことが重要です。

退職届・退職願は郵送でも大丈夫ですか？

はい、郵送でも問題ありません。

特に看護師は、以下の事情で出勤自体が難しいケースもあります。

• 体調不良
• 休職中
• メンタル不調
• ハラスメント
• 家庭事情

その場合は、無理に出勤せず郵送で提出しても問題ありません。

郵送時は、以下のような配送記録が残る方法を選ぶと安心です。

• 簡易書留
• レターパックプラス
• 内容証明郵便

また、郵送後は病院へ到着確認を行うことで、「届いていない」などのトラブルを防ぎやすくなります。

退職届・退職願の封筒はどう書けば良いですか？

一般的には、白無地の長形3号封筒を使用します。

書き方は以下の通りです。

• 表面：中央に「退職願」または「退職届」
• 裏面：左下に所属部署と氏名を記載
• 郵送時は外封筒を用意して二重封筒にする

例：
看護部
山田 花子

提出時は、必要に応じて糊付けします。

退職届を出したあとに撤回できますか？

退職届は「退職します」という確定意思を示す書類のため、提出後は原則として撤回が難しくなります。

一方、退職願は「退職したい」という申請・相談の意味合いが強いため、病院側が正式受理する前であれば取り下げできる可能性があります。

そのため、以下を整理してから提出することが重要です。

• 退職日
• 転職先の状況
• 有給消化希望
• 引継ぎ予定

特に、夜勤疲れや人間関係ストレスで冷静な判断が難しい場合は、一度信頼できる人へ相談してから進める方が安全です。

就業規則に『3か月前まで』と書いてあります。守らないと退職できませんか？

法律上は、期間の定めがない雇用契約であれば、退職日の14日前までに意思表示すれば退職できます。

そのため、就業規則に「3か月前」と記載されていても、絶対に辞められないわけではありません。

ただし、実際の医療現場では以下の調整が必要になります。

• 人員配置調整
• 夜勤シフト変更
• 患者引継ぎ
• 委員会業務引継ぎ

そのため、可能な範囲で早めに相談することが望ましいです。

特に、体調不良やハラスメントなどで継続勤務が難しい場合は、無理を続けるよりも、まず師長や人事へ相談することを優先してください。

まとめ

退職願・退職届は、看護師が退職する際に重要な役割を持つ書類です。法律上は提出義務があるわけではありませんが、医療現場では退職意思を明確に残し、トラブルを防ぐための実務的な意味合いが非常に大きくなります。

特に看護師は、人員不足や夜勤体制の影響から引き止めが起こりやすく、口頭だけでは「正式に聞いていない」「退職日が決まっていない」と認識されるケースもあります。

そのため、まずは師長へ相談したうえで、状況に応じて退職願・退職届を適切に使い分けることが重要です。

また、退職時は「辞めること」だけでなく、次の職場選びも同時に進めておくことが大切です。

看護師転職サイトを活用すれば、求人票だけでは分からない、

などの内部情報を確認しやすくなり、転職後のミスマッチを防ぎやすくなります。

退職願・退職届は、看護師として新しい働き方へ進むための第一歩です。形式やルールを押さえながら、無理を抱え込みすぎず、自分に合った働き方を選んでいきましょう。